｢生活者1万人への未来調査｣で生活者に呈示した120項目の未来事象を､実現予想と願望の軸でプロットした､2040年の｢ふつう｣マップ(part1)。本論での読み解きでは､このマップから未来事象を3グループに分類しました。
グループAは､予想も願望も高い“｢ふつう｣になりそうな未来事象”。
グループBは､予想も願望も拮抗する“｢ふつう｣になるかもしれない未来事象”。
グループCは､予想も願望も低いが､年齢差がある
“｢ふつう｣に偏りが生まれそうな未来事象” です。
グループAの未来事象は､｢将来には実現しそうだし､実現してほしい｣という意識が多くの生活者に共有されており､未来においてほぼ確実に｢ふつう｣のこととして受け入れられているとみることができるでしょう。グループAの要素は､本論で未来の｢ふつう｣を考える際のベースとします。
｢次世代通信規格『6G』による超高速のインターネット通信が生活の中に浸透している｣
（予想82.5％・願望81.1％）
｢使わなくなった製品は、捨てずに誰かに売ったり譲ったりすることが主流になっている｣
（同75.7％・82.7%）
｢人間のかわりにドローンやロボットが輸送・宅配をすることが主流になっている｣
（同75.1％・76.4%）
｢支払う動作をしなくても決済が完了する『自動決済』の利用が主流になっている｣
（同74.9％・71.0%）
｢iPS細胞から人工的に生成した臓器や筋肉などを医療移植することが普通のことになっている｣
（同69.8％・81.6%）
本論では､②のベースを念頭に置きながら､ “未来の｢ふつう｣はどこまで変わりうるか”､つまり変化する可能性がある範囲を探ることを主眼としました。ロングスパンで未来を考えるためには､現在はまだ明確には想定していない可能性も幅広く視野に入れることが重要だからです。
では､その探索のための手掛かりはどこにあるのでしょうか。 生活総研では今回､生活者の実現予想と願望の意見が分かれている未来事象に着目しました。今後そうした領域では､賛否両論が百出しながら関心が高まり､現在はまだ想定していない未来の｢ふつう｣が練り上げられていくと考えられるからです。
暮らしの中での判断や行動の前提となる価値基準としての｢ふつう｣。2040年のそれは､“｢ふつう｣になりそうな未来事象”をベースとしながら､“｢ふつう｣になるかもしれない未来事象”や“｢ふつう｣に偏りが生まれそうな未来事象”の行方しだいで大きく揺らぐはずです。
では､｢ふつう｣は2040年にどこまで変わりうるのでしょうか。ここからは､その揺らぐ範囲を考えるための8つの問いをご紹介していきます。
さて､20年後のあなたの｢ふつう｣は､どこまでを“あり”と感じるのでしょうか。
