コロナ禍前の傾向に戻った｢社会貢献意識｣｢日常のハレ消費｣
新たに定着した｢デジタル化｣｢ひとり志向｣

博報堂生活総合研究所では､1992年から隔年で生活者の意識や行動を幅広く聴取する長期時系列調査｢生活定点｣を続けています。このたび32年目となる2024年調査を実施しました(調査概要はPDF5ページ)。

本リリースでは､新型コロナウィルスの５類感染症移行を受けて､コロナ禍前後の意識や行動の変化を分析しています。コロナ禍を含む6年間 (2018年-2024年)のグラフの動きに着目し､コロナ禍以前の傾向に戻った項目と､新たに定着した項目について､主要なものをご紹介します。調査データからは､コロナ禍が始まった 2020年に一時的に高まった｢社会貢献意識｣は再び低下傾向､外出を伴う｢日常のハレ消費｣は18年と同水準に回復しており､いずれもコロナ禍前の傾向に戻ってきています。一方､コロナ禍で必要に迫られて始まったデジタル生活やひとり時間ですが､その利便性や豊かさに生活者が気づいたことで､コロナ禍が落ち着いた後も生活の｢デジタル化｣と｢ひとり志向｣が定着していることがうかがえます。

また､2024年調査を受け､32年間･1,400項目におよぶデータを無償公開するwebサイトもアップデートいたしました。意外な発見や発想のヒントを得るためのツールとして是非ご活用ください。

詳しくは下記PDFをご覧ください。