2024.09.05

「生活DX定点」第一回調査の結果を発表 ~情報取得や少額決済では、デジタル比率が過半に~

博報堂生活総合研究所(以下、生活総研)は、15~69歳男女に対して暮らし全般のデジタル化の度合いを調べる「生活DX定点」調査を初めて実施しました。

近年、生活のあらゆる分野をデジタル化するツールやサービスが登場しています。本調査によって、生活の各分野のデジタル/アナログ比率は現状どの程度で、また今後どの程度デジタル化意向があるのかが明らかになりました。

生活総研では今後も定期的に本調査を実施し、デジタル化で大きく変容する生活者の行動実態を可視化していく予定です。
(生活DX:様々なツールやサービスを活用して生活の各分野をデジタル化していくこと)

【生活の各分野のデジタル/アナログ比率】

レシピや商品など「情報取得」や「少額決済」ではデジタル比率が過半となる一方、「診療」や「旅行」などは1割未満に留まる。

●生活の各分野のうち、デジタル比率が5割を超えたのは「情報取得」や「店舗での少額決済」など4分野。
●デジタル比率が3~4割台だったのは「商品の売買」、「読書」や「誰かとのゲーム」、「イベント参加」「会議参加」など8分野。
●残り17分野はデジタル比率が3割未満だが、「ファッション」、「診療」や「旅行」なども1割前後はデジタル化されている。
●全体として情報取得、コミュニケーション、商品売買に関する分野はデジタル比率が高くデジタル化が一歩先に進んでいる一方、衣食住や学び、恋愛などに関することはまだアナログ比率が高い。

詳しくはこちらのPDFをご覧ください。

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