分析概要

使用データは総務省統計局｢社会生活基本調査｣(1996年､2001年､2006年､2011年､2016年/全国/10～69歳男女)｡｢パラメータの簡易推定法(朝野)｣によるコウホート分析を行い､データの経年変化に対する時代効果､年齢効果､世代効果を導出｡それぞれの効果を組みあわせることで､1996～2031年までのモデル値を推計した。例えば､2031年の30代のスコアは[30代の年齢効果]と[2031年に30代になる1992～2001年生まれの層の世代効果]と[2016年の時代効果]をもとに算出｡※2021年以降の時代効果は未知のため､2016年の時代効果で代用。※1996～2016年も､実際の調査結果の数値ではなく､3つの効果からの推計値を記載。※ここでは2031年までの推計が可能な25～69歳男女の推計値を掲載。